タクミ電撃リクルートマガジン 2025.9月号
実家暮らしをする若者が急増！？
住宅購入、海外旅行、十分な貯蓄。かつて「成功」として語られたこれらの目標が、Z世代にとっては遠い夢となりつつあるようです。メディアブランドEssence誌によると、Z世代は高騰する生活費、不安定な雇用状況、そして急速に変化する社会情勢に直面し、実家暮らしをする若者が増加しています。
家賃、食品、交通費、通信料といった生活費が年々上昇し、特に都市部ではその傾向が顕著です。生活コストの上昇から、Z世代は将来への備えより今の生活を維持することを優先する傾向にあります。また、多くのZ世代がアルバイトや契約社員、フリーランスといった不安定な立場で働いており、キャリア形成が進まず、賃金の上昇も追いつかない状況が続いています。 さらに、学生ローンや奨学金の返済といった長期的な経済負担も将来設計を難しくしています。若者は「夢を叶える」よりも「現実を乗り切る」ための戦略を選ばざるを得ない状況に置かれており、親元に戻る、または友人と同居するなど、ライフスタイルを根本から見直すZ世代が増加しています。これは自立の放棄ではなく賢明な戦略の一つであり、実際に家賃や光熱費といった固定費を抑えることは、生活を持続可能にする上で有効な手段であり、ルームシェアや地方移住による生活コスト抑制の動きも見られ、かつての「実家暮らし＝甘え」と捉えられる風潮は、Z世代によって大きく塗り替えられつつあると言います。
確かに、私も東北各地の学校を訪問して先生方から話を伺うと、実家から通える範囲で就職先を探す学生が圧倒的に多く、その割合はコロナ禍と同等だといいます。もちろん関東や地方都市を目指す大手志向の若者は一定数いるもののコロナ禍で抑えられていた県外流出の潮流がコロナ明けに開放されコロナ禍前より増加するかという予想に反し、地元志向が根付いた印象です。人事の肌感覚としては、県外就職の割合はコロナ禍前の水準に戻った、ひょっとすると若干減少したような印象すらあります。経済が厳しさを増す中、よりよい待遇を求めて地方の中小企業より都市部の大企業へ就職する流れは穏やかで、親元を離れて経済リスクを負いながら自立と自己実現を目指すのではなく親元という経済的そして精神的に安心できる環境で生活するという現実を受け入れたミニマリズムが主流になりつつあるように感じます。
当社では、上述のような経済的リスクや不安を解消することで、一人暮らしへの挑戦の心理的ハードルを下げる『一人暮らしサポート』を用意しています。新卒者は、新品の家電が揃った新築レベルのアパートに初期費用不要で入居でき、家賃の半額以上を会社が負担するというサポートで、当社の新卒社員の６割が利用しています。さらに、ゴミの分別方法から光熱水費の節約、各種支払い、車検やタイヤ交換、鍵の閉じ込めや紛失対応まで衣食住に関する支援を人事担当が献身的に行います。意気込みは２４時間、３６５日体制で支援してくれるので、本人も親御さんも安心です！